歯科用タービン問題

　5月18日の読売新聞で歯科用タービン（歯を削る機械）を滅菌せず、使い回ししている歯科医院が７割という報道がなされた。こういった報道があると一般の方はびっくりするが、これまで、歯科用タービンを介して肝炎やエイズなどの重篤な感染は報告されていない。歯科用タービンが発明され、すでに50年たち、世界各国で使われている総症例数、回数を考えると数十億回はあろうと思われが、感染例がないということは確率としては数十億分のゼロとなる。

　それでも実験的には歯科用タービンが感染源となることは証明されており、歯を削ったときに歯肉を傷つけ、その血液中のウイルスが歯科用タービンに逆流し、そこで繁殖して、次の患者の歯を削る時にまた歯肉を傷つけ、タービンからでる水の中に含まれるウイルスが傷口に入り、感染させる、こういった可能性は確かにある。ただこれも最近の歯科用タービンは逆流防止機構があるため、確率としては極めて低い。

　アメリカではキンバレー事件という患者が歯科医院でエイズをうつされたという事件があった。大きな問題となり、その後、アメリカでは感染対策が急速に進んだ。ただこの事件についても、真相は歯科医の意図的感染、患者の隠された性感染とも言われ、特殊例とされ、通常の場面ではエイズ感染はない。

　以前、大学で外来長をしていた時に、臨床で使う器材すべてを滅菌しようと試みたことがある。エイズウイルスや肝炎ウイルスなどは、消毒の範囲、例えばジェットウォシャーなどの93度以上の高温水で洗浄することで、ある程度消毒されるが、破傷風菌などの芽胞細菌はこれでは除菌できず、すべての菌（ブリオン除く）を殺すには高圧高温によるオートクレーブ、ガス滅菌、強力な薬品を使った化学滅菌しか効果がない（オゾン滅菌）。現在、ガス滅菌は排気ガスの問題で使用は制限されつつあるし、化学滅菌も排気、排水の問題が発生する。オゾン殺菌も高価で、一般歯科での滅菌法はオートクレーブ（あるいは乾熱滅菌）に限られる。当時、大学でも矯正用のプライヤーなどの基本器材など金属製品は、中央滅菌室に出して、滅菌できたが、ワイヤー、ブラケット、接着剤などの材料は滅菌できないものがあった。滅菌はAll or Nothingの法則に従うため、一つでも滅菌していないものがあれば、無意味となる。またゴム手袋、マスク、着衣、すべて滅菌済みのディスポを使うとなると莫大な費用がかかり、結局は観血的処置がない矯正歯科ではここまで滅菌する必要がないということになった。手術の場合と違い、交差感染がなければいいという考えである。破傷風菌などの芽胞菌感染は診療室では起こりえないシチュエーションで、主たる対象である肝炎、エイズなどに絞れば、A0値という消毒程度を示す係数では、3000以上あればよく、93度、10分で、このA0値が12000となるため、ジェットウォシャーや煮沸消毒で十分である。

　１歳半、３歳児検診でも、齲蝕菌となるミュータンス菌の水平感染を防ぐため、すべての検診者ごとに手袋を変えることになった。これも実際の感染は限りなくゼロなのだが、可能性があること、親からの要望でこうなった。心理的な影響が大きい。今回の報道を受けて歯科医院への患者からの問い合わせもあり、関連の器材の売り上げもすごいようだ。こういった流れの中では、可能性は極めて少ないと言っても、無視できるものではない。当院の場合、矯正のみで、歯科用タービンの使用頻度も少ないので、早急に対応する予定である。ただ保険中心の一般の歯科医院からすれば、先進国の中でもっとも歯科治療費の安い日本の歯科医療において、アメリカと同じ感染対策、それも数十億分のゼロの可能性に対して、コストをかけることは無駄だと考え、不満もある。歯科外来診療環境対策加算という制度があり、こういった対策を行った場合、再診料が40円増えるが、とてもこの費用ではカバーしきれない。本気で国が感染対策に本腰を入れるなら、少なくとも再診料が増えないと厳しい。さらに施設基準が感染対策と緊急医療対策が混在しており、必要とされる酸素ボンベ、パルスオキシメータ、AEDなどは世界中の歯科医院でも一部を除き常備しているところはない。また歯科用吸引装置というものは、海外でもほとんど見たことがない機械で、欧米の感染予防ガイダンスでも触れられていない。歯科技工室の環境汚染では常備されているが、診療には必ずしも必要ない。切削物の大気中の感染は歯科用タービンより可能性はさらに低く、国際基準の沿った施設基準の変更を求めたい。