歯科用CT

　今月号のクインテセンス（30（2）,2011）に日本大学歯学部の新井嘉則教授の「そのCBCT撮像は本当に必要か？」と題したコメントが載せられている。

　CBCTとは歯科用コーンビームCTのことであり、以前新井先生を東北矯正歯科学会でお招きし、八戸で公演してもらった時に詳しいお話を聞いた。従来の医科用のCTに比べて被爆線量は少ないとのことであった。

　今回のコメントは、安易なCT 利用に警笛を鳴らしたもので、エックス線被曝は不利益よりも患者が得る利益の方が十分の大きい場合でなければ、撮像してはならないという原則があり、特にCTは被爆線量がパントモ撮影法の100倍以上になるため、デンタルやパノラマ撮影法で診断ができなかったり、他の検査方法がない場合に限って慎重に使用すべきだと強調している。

　以前に比べてCT撮影装置も安くなり、インプラントを行っている開業医を中心に歯科でも随分普及してきた。もはやCT撮影しないでインプラントをすれば、訴訟されても負けるといわれ、ほぼルーチンに撮影されている。一方、矯正歯科の分野でも従来のセファロ分析を進め、三次元的に解析するために積極的にCTデーターを活用する動きがある（CTデータの臨床活用の決め手　定位3次元によるCTデータの臨床活用法—：矯正臨床ジャーナル　2,2011　金漢俊）。

　アメリカの調査によれば年間7200万回のCTスキャンにより20,30年後にそれが原因で29.000人のガン発生に寄与するとされており、ことに若年者は放射線感受性が高く、将来、白血病へのリスクが高まる。通常、歯科で取られるレントゲン写真の実効線量は2−20マイクロSvに対して、医科用CTで180-2100、歯科用CTでも10-1000となり、広範囲の撮影では上限値に近づき、歯科用レントゲンのほぼ100倍から1000倍の数値となる。私のところでも毎年レントゲン写真をとるが、CT撮影をたった1回とるだけでその100年分、1000年分の被曝となる。

　かって東北大学歯学部の保存科では曲がりくねった歯根の状態を立体的に把握することがよりよい治療に必要だと、歯根の状態を調べる小型CTの開発が進められていたが，その後どうなったのであろうか。これなど典型的なCTによるリスクを無視した考えで、歯内療法の専門家からすれば、多少ガンになるリスクが増えても、歯の根の治療がきちんとできた方がよいと考えるかもしれないが、常識的にはそうでないであろう。同様に、歯科矯正治療においてもCT撮影を行う場合は、ガンになるリスクを考えると極めて限られる。なぜなら若年者の顎骨、頭部の状態を三次元的に把握しても、それを治療に生かせる有効な方法がないからである。下あごが左右にずれていても、それを治す方法がない。また成人でのCT撮影の有効性として外科矯正時のシュミレーションが挙げられるが、それとてあれば便利だが、なくても特に問題がないレベルである。ただ埋伏歯については、牽引方向によっては隣在歯の歯根の吸収を招くため、CT撮影は許されるかもしれない。

　新井先生によれば、歯科用CTを撮るに当たっては、1.ルーチン撮像は行わない、2.撮像領域はできるだけ小さくする、3.　低被曝の装置を選択する、4.若年者の撮像はさらに慎重に実施する、5.歯科放射線専門医のアドバイスを受ける、6.定期的なメンテナンスを行うなどの注意点を挙げている。

　歯科用CTの値段は大体1000-2000万円、一回の撮影料金を1万円としても1000-2000回撮らないと元はとれない。通常、10年で償却するため、年間で最低100回以上の撮影が必要となり、いきおい必要もないのに撮影することもありうる。持っていれば使いたがるもので、本当にCTが必要なケースは歯科ではそう多くない。個人診療所でCTを持つことは、過剰撮影にもつながる恐れもあり、新井先生も以前言っていたような共同使用できる施設を作る、あるいは大学病院などの施設を利用した方がよかろう。

　新井先生が引用している「RADIATION PROTECITION:Cone Beam CT For Dental And Maxillofacial Radiology」はインターネットでも検索すればダウンロードできるので一読をお勧めするが、矯正分野でのガイドラインとしては「矯正診断のための日常的な大きな範囲でのコンビームCT撮影はしてはいけない」、「骨格的な異常が複合した症例では、とくに矯正／外科連携治療を必要とする場合では、治療方針を立案するために大きな範囲のコーンビーム撮影は正当化できる。また最近のマルチスライスCT撮影もいい方法である」、などが挙げられている。矯正診断では、頭蓋全体を対象にするため、かなり広い範囲の撮影が必要であり、より一層、注意を要する。またインプラント治療に対しても、すべての患者にルーティンに撮影することは必ずしも勧めておらず、日本でも歯科用CTに対するガイドラインは必要かと思われる。