太平洋戦争とマスメディア

　ここ20年以上、最も関心を持って調べているのは、なぜ日本が無謀な太平洋戦争に突入したのか。随分と多くの本を読んだが今だにモヤモヤしている。その要因として日清、日露戦争まで遡ることはできようが、多くの本によれば、満州事変あたりが直接の原因と考えられ、その後の日中戦争でさらに問題は拡大して、そして太平洋戦争に突入していったというのが一般的な考え方である。ただアメリカとの戦争は、その国力差から、戦前においても勝てると思う人はほとんどおらず、普通に考えれば、アメリカとの戦争はあり得ない。それがなぜ戦争となったのかという様々な見解の中で、私自身、最も納得がいくのはマスメディアの交戦熱によるものである。軍部、政府とも日中戦争の頃から、戦線の中国全土への拡大を恐れ、休戦の方向で一致していたが、マスメディアがそうした姿勢を軟弱と扇動し、それにつられた一部の軍人の意見が次第に主流になっていった。日中戦争前にも日中間でいろいろな事件があり、その都度、日本政府は中国との対話による解決という現実的な対応をしていたが、それも新聞社、マスコミが軟弱として、中国を懲らしめる政策、つまり軍事介入を求めた。政府、軍部ともマスメディアとそれに煽動された国民に逆らえず、結局、泥沼の日中戦争へと突入した。アメリカとの戦争においても、日本は絶対に負けるという人はいたが、そうしたことを喋れる状況ではなかった。つまりマスメディアが戦争を起こしたということだ。

　こうしたことを考えると、今の韓国の現状が理解できる。韓国のマスマディアは、親北朝鮮、反日が主流となっており、基本的には社会主義、共産主義的な論調である。文在寅大統領は、ロウソク革命、市民あるいはマスメディアが作り出した大統領であり、マスメディアからの批判は非常に少なく、むしろ肯定的な論調が多い。その論調とは、アメリカ軍の撤退と日本との関係断絶である。韓国という国は、第二次世界大戦後、日本の敗北によって棚ぼた式にできた国であることは、まともな知識人であればわかることであり、ごく少数の独立派を除くと、ほとんどの朝鮮人は日本人として生活していた。ドイツとオーストラリアとの関係になぞらえる人もいて、旧日本軍には朝鮮出身の将軍が9名いる。西川中将と宇都宮少将を除く、7名の将軍は朝鮮名で従事している。このことからも、朝鮮は日本とともに戦った国であり、決して戦勝国ではない。さらに朝鮮戦争後の経済復興は日本の援助抜きにしては語れない。サムソン、ポスコ、ヒュンダイなどの世界的メーカも日本の会社の全面的な援助で大きくなった。逆に朝鮮戦争に置ける韓国人の犠牲者は、軍が99万人、民間人が143万人と、太平洋戦争における朝鮮人犠牲者35万人の数倍の犠牲者であり、中国および北朝鮮こそ仮想敵国となる。日本に感謝すべきであり、決してその歴史を見ると反日、親北挑戦になることは論理的にあり得ない。

　日露戦争では、主たる新聞はロシアを罰しろ、日中戦争では中国を懲らしめよとなり、それに反対する論は全て抹殺され、国民は戦争を欲した。全く同じことが、韓国のマスメディアでも行われ、日本を賛美する記事は親日の烙印を押され、北朝鮮を警戒する声もなりを潜める。結果、国民の多くは、それ以外の論に耳を傾けず、何を言っても全く無駄となる。健全な国家とは、あらゆる議論が禁止されるないことが基本であり、右がかったものから左のものまで、それぞれのマスコミがあって良い。世界的にみて間違った同じ考えのマスコミしかないのであれば、それは民主主義国としては非常に危険であり、今回の韓国海軍のレーダー照射事件においても、明らかな韓国側のミスであるにも関わらず、それを批判しないばかりか、嘘の国防省の発表をそのまま主張する韓国の新聞社は批判能力がないことを示した。全く太平洋戦争中の朝日、読売新聞などと同じ御用新聞となっており、国を滅ぼしかねない危険な存在である。ペンは剣より強しということわざが、今やペンが戦争という暴力を作り出す元となっている。戦前の日本と違い、これだけインターネットが発展していても、国民世論というのはテレビ、新聞などのマスコミの力が大きいのは、韓国の例からもわかる。終戦後、一夜にして軍国主義から民主主義に変わったことからも、教育はそれほど影響力を持たないのもまた事実である。