歯科医院が足りなくなる、矯正歯科クリニックがなくなる

 

　これはあくまで地方の話、青森県弘前市のことだと思ってほしい。実は今後、１０年ほどで弘前市の歯科医院は半分くらいになる。

 

　現在、弘前市の歯科医院数は1０0名くらいであるが、このうち60歳以上が半分以上いて、最近は70歳くらいで引退する場合が多いので、これに従えば、あと10年くらいで50名、半分くらいになる。一方、新たにできる歯科医はここ数年、年に一軒あるいは2年に一軒くらいの割合で、10年間で多くて10軒、少ないと５軒くらいしかない。ということは差し引き、10年後の歯科医院数は55軒から60軒くらいとなる。一番歯科医の多い年代は60歳以上で、ここがピークで、年齢が下がると減っていくが、引退する先生より開業する先生の方が少なく、20年後には30、40名くらいになるだろう。

　ただ患者数がどうかというと、虫歯を持つ患者数は30歳くらいを境に激減しており、20歳くらいで言えば、半分から1/3の人は虫歯がなく、それ以外の人も虫歯は少ない。現状では、虫歯が多かった50歳以上が患者の大半を占めるので、10年後でもまだこうした年齢層は残っているが、次の世代の虫歯が減っているのを見ると、歯科医院にいく患者数も減っていくだろう。

　ただう蝕は減っても、歯周疾患は高齢化に伴い、患者数は増える。大まかに言って歯科医の患者は、虫歯に関係する患者が40%、歯周疾患の患者が30%くらい、親知らず、デキモノなど口腔外科関係の疾患が15%くらい、矯正歯科関係が5%、顎関節症などその他が10%くらいと思われる。虫歯が減って半分くらいになっても、その他のものは減ることはなく、歯周疾患は増加するし、また矯正歯科関係も少しは増加する。すると虫歯が20%、歯周疾患が50%、矯正歯科が10%、その他が10%とすると、全体では90%となり、今より患者数は若干減るくらいになると予想される。

　歯科医数が60%減り、患者数が10%減るなら、一軒あたりの患者数は1.5倍になりそうだが、現状を見ているとそうはなっていない。コロナ騒動のせいで患者数が減っていることもあろうが、多いところと少ないところの二極化が以前より著しくなっている。新規開業のところでも多いところでは50人以上の患者が入っているが、少ないところは10名程度のその差が大きい。

　近年、歯科大学の入学者の半分は女性で、男性に比べて開業する比率は少なく、また結婚する場合は旦那が歯科医という場合が多い。また男性についても、開業のリスクを恐れて以前ほど開業志向は少なく、勤務のままでいいという先生も多い。東京郊外では、歯科医師が数名いる大型歯科医院が増えており、先生一人の歯科医院ではなく、何人かの勤務医を雇った従来より大型の歯科医院が今後、増えそうである。医師の場合は、給料が高くて、なかなかこうした経営も難しいが、歯科医の場合は、給与が比較的安いこともあり、経営手腕のある歯科医は、こうした若くて給与の安い歯科医を雇い、何軒かのグループ診療をしているところがある。材料の仕入れや、研修、職員の雇用など効率的な治療や経営ができるため、今後、ますます多くなると思われる。

　こうした考えを進めていくと、開業医が減るだけでなく、個人開業はさらにへり、勤務医を主体とした大型のチェーン店が多くなってきそうな感じがする。一方、矯正歯科について言えば、日本矯正歯科専門医機構が始まることで、正式に認められた矯正歯科専門医は増加するが、その資格を取るには10年くらいかかりそうなので、それほど矯正歯科専門医の数が急速に増えることはない。青森県でも日本矯正歯科学会の認定医が10名いるが、60歳以上が5名で、青森県出身の若い先生で大学の矯正歯科講座にいる人はほとんどいないので、将来的には減るのではないかと思っている。また矯正歯科医の中でも自分のオフィースを持たずに、大型の歯科医院を何軒か掛け持ちする先生も多くなり、個人矯正開業医はもっと減るかもしれない。現在、青森県で一般歯科をしない矯正専門で開業している先生は6名（弘前の田口矯正歯科、八戸の中野矯正歯科クリニック、十和田のタカヒロ矯正歯科医院、青森の板垣矯正歯科、矯正歯科Kデンタルと私のところ）いるが、ほぼ私と同世代の先生、5名が60歳以上で、残りの1名も50歳以上となる。あと十年で若い先生が矯正歯科で開業しないと、1名しかいないことになる。さらにあと20年すると0名となる（板垣先生の息子が帰れば1名）。矯正歯科の患者は、アメリカの数分の一で、今後もさらに増加することは間違いないが、青森県では矯正歯科医院で治療を受けるのはかなり難しくなるだろう。