私の恩師

 

私には、二人の恩師がいる。一人は鹿児島大学歯学部名誉教授の伊藤学而先生である。鹿児島大学歯学部矯正歯科講座で8年間お世話になった。私自身、多くの教授と知己があるが、中でも伊藤先生は飛び切りの教授であった。そのため日本矯正歯科学会長にも選ばれ、日本学士院会員にも選ばれた。地方の大学から学会長や学士院会員に選ばれることは少ない。

 

伊藤先生は、よく言われたことで今でも実践しているのは

１．仕事は早く終わらせ、次に回す

何か頼まれたりした場合、つい面倒で先送りすることがある。結局はしないといけない仕事なので、どんどん溜まっていく。さらに仕事が溜まっていくと忘れてしまう。そのため仕事があるとできるだけ早く終えて、次の人に回すようにしている。例えば、メールでの問いわせがあると、簡単でもいいのですぐに返事をする。大抵の場合はこれで終わるが、もう少し時間のかかる仕事でも、できるだけ急いで一週間以内に返事して終了するようにしている。一流企業の会社員はこうしたことに慣れているが、一番ひどいのは学者で、彼らは２、3週間くらいしてから返事をするのが普通と思っている人が多い。かなり長文の資料や著書を送っても、全く返事すらない学者が多い。

２．７０％でいい

どんなことでも100%が良いということは少ない。伊藤先生によれば、多少問題があっても70%がよければやれという。実際に、医院経営をしていても、ごく少数者だが、お金を払わないままとんずらする患者がいる。ただこうした患者を基準に規則を作ってしまうと、ほとんどの患者には面倒なシステムとなる。100%を目指すのではなく、70%を目指す方が、楽だし、無理がない。生き方もそうである。

 

もう一人の恩師は、高校生の時に家庭教師をしてもらった、元龍谷大学准教授の松谷徳八先生である。

１．本を読め、映画を見ろ、そして旅行をしろ

勉強も大切であるが、学生時代にすべきことは、本をたくさん読み、映画もたくさん見て、そして一人で旅行しろ、その中でいろんな人物に出会い、また人生を経験する。確かに人生は一回きりであるが、本や映画の中で他人の人生を追体験することができるし、一人で旅行することで、その土地、海外の人々と交流できることは、社会人になった時の大きな財産となる。私の高校生の時に沖永良部島への旅行、大学生になってからにインド、中国の旅行は大きな影響を受けた。

２．とにかく行動せよ

昔、夏休み終わる頃に、突如、松谷先生から今から一人で旅行しろと言われた。もうすぐ学校が始まるというと、なぜ学校が始まるから旅行にいけないのだ、学校を２、3日休んでも何か問題があるのかと言われる。結局は面倒くさい、一人で旅行するのが怖いというのが実感で嫌がっていただけである。最後はお袋も行けというので、一人で神戸から船に乗って沖永良部、奄美に４、５日行ってきた。学校は2日休んだ。何かをやるときは結構勇気がいるが、実際に行動に移すとそんなにたいしたことがないことが多く、むしろ自分の中で行動に移さない心理的葛藤の方が強い。いまだに“とにかく行動せよ”というのは難しいことであるが、以前に比べると経験が多くなると行動する敷居は低くなる。そして“忙しいから”と答えることはできるだけしないようにしている。世の中、忙しいと言っても大統領や首相ほど忙しいことはないだろうし、忙しいという人で、本当に忙しい人はいない。本当に忙しい人こそ、必要なことであれば、何とか時間を作るものである。

 

トランプ政権と大アジア主義

 

アメリカのトランプ大統領は、やり放題である。グリーンランド、パナマ運河のアメリカ領、ウクライナの休戦、資源の譲渡、メキシコ、カナダ、中国への関税などなどである。

 

それに対して世界では、報復関税などの対抗手段をとっているが、ほとんど効果がなく、改めてアメリカの巨大さ、強さを思い知った。ウクライナ大統領への恫喝など見ると、かって日本がアメリカから通告されたハルノートを思い出す。太平洋戦争に至るまで、日米間は決してうまくいってはいなかったが、お互い何とか譲歩しながらやってきた。1941年もハルノートが出される前までは何とか交渉しようという意思があったが、日本にはとても飲み込めな条件を出して、日本は開戦を決意した。

 

こうした力で押し込めようとするのがアメリカのやり方であり、明治維新後、日本は中国（日清戦争）、ロシア（日露戦争）、アメリカ（太平洋戦争）など、大国と戦争してきたが、アメリカは太平洋戦争後、どこと戦争したかというと、北朝鮮（朝鮮戦争）、ベトナム戦争（ベトナム）、イラク（湾岸戦争）、アフガニスタン、他にはリビア、シリア、ソマリアなどいずれも圧倒的に軍事力が劣る国と戦争してきた。弱いものいじめである。太平洋戦争前も見ても、インディアン戦争、テキサス戦争（メキシコ）、米西戦争（スペイン）、米比戦争（フィリピン）、バナナ戦争（キューバ、ハイチ）など、弱小国に軍事的な介入をしており、まともな戦争といえば、第一世界大戦と第二次世界大戦くらいである。これも途中参戦である。つまり基本的には絶対に勝つ戦争しかしないし、何かで紛糾すれば武力で解決するのがアメリカの基本的な考えである。こうした前提で、トランプ政権のアメリカを見ると、アメリカの原点に帰ったと言ってよく、もし台湾問題が起こっても、中国との戦争は決してしないし、さらに日本への侵攻、流石に米軍基地への攻撃があれば、自動的に反撃するものの、最終的は見捨てるのははっきりしている。

 

あくまでブログ上の空想である。ならばアメリカに対抗する方法と言えば、まず日本が再軍備化することであろう。これまでのアメリカが決して許さない、空母、原子力潜水艦、核兵器の開発、所有である。そして反米国国が結集して、アメリカと軍事的に対抗できる力を持つ。おそらくは中国が主導し、これに日本がくわわることで、ヨーロッパ、アジア、アフリカ、南アメリカ、中近東などイスラエルとロシアを除く国の結集ができよう。それだけアメリカは嫌われている。同時にアメリカ軍の日本からの撤退を要求する。日本を守るなら、駐日米軍基地も必要であるが、日本の防衛もしないなら、日本にある米軍基地は必要ない。日米安保条約の破棄である。トランプ大統領自身も、過去に安保条約の破棄を漏らしている。究極の大アジア主義としては、「キリスト教国は仏外の外道国の悪国指定」とし、東洋の王道VS西洋の覇道に勝利するという石原莞爾の最終戦争論に行き着く。さすがにこれは極端であるが、それでも空母「かが」のように、なし崩し式に輸送船から空母建造に向かったプロセスで、三菱重工が開発中のマイクロ原発を使った原子力潜水艦は建造できそうである。また核兵器については、すでに固形ロケット、イプシロンを持っており、1.2トンの核兵器を地球上のどこにも投下でき、広島型、長崎型の原爆重量でも全く問題ない。開発が難しい核兵器の小型化も必要ない。また小型化が完成すれば、現在開発中のブロック2B、極超音速ミサイルに搭載でき、射程3000kmを超える迎撃が困難な中距離ミサイルとなる。もちろん中国、北京も射程圏内である。

 

安保条約破棄に向かったこうした動きは誰かの意思が働いているのか、着々と進められており、安倍政権以降、平和憲法というくびきが外れたようである。トランプ政権は、アメリカ中心主義、モンロー主義に戻ろうとしているのか、世界の警察という役割を拒否している。結果として各国は警察に頼れないのであれば、自ら武装化することになり、各地での戦乱、あるいはアメリカ国内でもテロが多発していくだろう。全く困った人である。あと４年の辛抱であるが、プーチンのように憲法を変えて居座る可能性もある。

空中消火飛行艇

 

アメリカ西部での大規模な森林火災がようやく落ち着いてきたと思うと、日本でも三陸地域で森林火災が頻発している。近年、世界各国で地球温暖化のよるものか大規模な森林火災が発生し、それがまた大量のCO2放出に繋がっている。

 

森林火災の消火方法については陸上からの消防車による消火では、水源確保が難しく、アメリカ西部、ロスの場合は、大量の消火用の飛行機が使われていた。多くは旅客機を改良したもので、ニュースを見る限りさまざまな機種が使われ、それも民間の会社のもののようだ。国あるいは州がそうした空中消火専門の会社と契約して消火作業をしているのだろう。日本の岩手県、大船度の森林火災では自衛隊のヘリコプーを使って消火を行っていたが、いつも思うのは、日本が誇る飛行艇US-2を使った消火はできないかということである。

 

US-2は、新明和が1967年に開発したUS-1の後継機で、世界でも最も優れた飛行艇として有名で、これまでも多くの救難運用を行ってきた。この飛行艇を用いて山林火災などの消火活動に用いようとする試みがあったが、効果は抜群との認定を受けながら、費用効果比が低いために見送られてきた。元々、一機100億円くらいであったが、最近では物価高騰により一機220億円、維持費が年間20億円という。さらに機材提供の三菱重工、川崎重工が供給を撤退したため、生産も不可能となっている。

 

今回の大船度の森林火災では、陸上自衛隊の大型ヘリ、CH47が使われたが、この機体の価格が176億円で、機体価格としてはUS-2よりはやや安いが、バケットによる水量は5トン、それに対してUS-2は一度に15トン以上の水を放出でき、さらに基地に戻らず、近くの海、湖で給水ができるという利点を持つ。もちろんCH47の主任務は輸送であり、消火活動はバケットを使った利用法の一つで、US-2より汎用性の高いことはいうまでもない。

 

それでも森林火災以外に、近年でも能登地震の際の火災など、天然災害に伴う大規模な火災が発生し、陸路により消火活動ができない事象も増えてきており、こうした消火専門の飛行艇の活躍の場は多いのではないだろうか。さらにカナダ、アメリカ、オーストラリアなど世界を見渡せば、大規模な森林火災が頻繁に起こるところがあり、消火用飛行艇の需要があり、生産数が増えれば、価格も安くなる。と同時に、戦前から続く、日本の飛行艇の技術を継承できる。

 

US-2の航続距離は4700kmで周辺を海で囲まれた日本では、どのような場所でも給水は可能で、さらに言えば琵琶湖などの大きな湖も給水箇所として使用できる。もちろん消火方法などはまだまだ改良の余地はあろうが、地震などのよる火災などで早急に消火ができるなら、それによる人命救助も増えるだろう。さらにフィリッピンなどで給油すれば、ほぼ東南アジア全体をカバーでき、そこで起こった災害、山火事などの消火活動に活用できる。